住宅新報-平成23年9月20日(火)

施工実績が約2倍に ハイアス&カンパニー

ハイアス・アンド・カンパニーが施工代理店を通じて展開している地盤改良工法「ハイスピード工法」が順調だ。

3月~8月までの半年間の施工実績(総施工m数)は、前年同期比1.8倍に伸びた。8月からは、液状化に特化したサービス対応も始めた。

「ハイスピード工法」は、ドリルで地盤を掘削し、そこに天然砕石を投入。締め固めながら地表まで砕石杭を構築するもの。砕石の隙間に水が浸透し、土中の水圧上昇が抑えられるため、液状化現象の影響を抑える手法として設計事務所や住宅会社からの問い合わせが増えているという。

そこで同社では、8月から液状化に特化した施工手法の提供を始めた。基礎n周囲に厚さ30センチ以上の砕石からなる浸透層を敷くことで、砕石から上がってきた水を逃がすことができる。

建物基礎の下に加え、周辺にも通常より長めの砕石パイルを施工し、かつ基礎と砕石パイルの間に砕石を敷く手法と、より簡易的な対処法として、基礎の下と建物周囲に砕石を敷く手法の2つがある。

対策をマニュアル化 大京、マンション用地で

マンション各社とも、独自の地盤調査や液状化対策を施しているが、その内容をマニュアル化したのが大京だ。7月に策定し、「災害に強いマンションとして、設計基準・対策基準を強化するためにマニュアル化した」と同社では説明している。

内容は、(1)「液状化危険予測図」によるマンション用地の危険度確認、(2)「(1)」で危険度を確認した場合、土質柱状図による実際の地盤確認、(3)「(2)」で「液状化対策が必要」と判断した場合、「対策レベル1」から「対策レベル3」の三段階で独自の液状化対策を施す--といった流だ。(2)では、液状化が発生しやすい地層が地表から20メートル以内の深さで地下水位以深にあるかどうか、水で豊和していないかどうか、地盤の強さを測るN値が15以下かどうかなどを調査する。

(3)の対策では、これまで実施していたさY号のほかに、「道路側と敷地側の配管結合部を、地震の揺れに追従するフレキシブルジョイントにする作業」「敷地内配管を建物に緊結させ、建物と同じ揺れの動きとすることで管の破裂を防ぐ作業」などを新に追加している。

平成23年9月20日 住宅新報
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