新建ハウジング-平成24年8月30日(木)

差別化できる 省エネ住宅を目指す

3.11以降、国民のエネルギーに対する考え方が大きく変わった。国を挙げての節電運動、原発への反発、そしてエネルギーを大量に消費する住宅に対する見方にも少しずつ変化が現れ始めている。こうした意識の変化をうけ、愛知県東三河地方を中心に注文住宅事業を展開するK’sFactory(愛知県豊川市、勝見浩一社長)は住宅の省エネ化の取り組みを強化。特に基礎断熱による差別化で事業の拡大を図っている。


同社はもともと店舗建築などを多く手掛けてきた工務店。3年前から本格的に取り組み始めた注文住宅事業でもデザイン性を重視した提案を得意とする。住まい手にも高い意匠性が評価され、すでに年間10棟超まで成長。さらなる事業拡大に向け現在、勝見社長が取り組んでいるのが住宅の省エネ化だ。

同社の商圏である東三河地方は気候が温暖で過ごしやすく、断熱化に対する要望はもともと少ない。だが、3.11を機に本格的な省エネ住宅の時代になると、昨年の夏から自社の断熱仕様の見直しに取り掛かった。住宅の燃費を表示する活動を進める日本エネルギーパス協会にも参加し、第1期生として資格を取得。「低燃費住宅」にも取り組んでいる。

ただ、勝見社長は住まい手にこうした「燃費」の表示が直接的に受け入れられるとはまだ考えてはいない。重要なのは実際の住み心地だという。

「お施主さんに、断熱性能を細かく説明しても、なかなか伝わりにくい。一番いいのは体感してもらうこと」

そこで同社が選んだ工法が基礎断熱だ。決め手は床の心地よさだったという。

基礎断熱は、外気の暑さ寒さを基礎の外側で断つため、床下の温度変化を抑えることができる。さらに床下の基礎コンクリートを蓄熱(冷)層として利用したり、年間を通して変動が少ない地中温度を活かすことで、エネルギーの効率的な利用ができるという。

基礎断熱を取り入れるうえで同社が採用したのは司コーポレーションが開発し、ハイアス・アンド・カンパニーが提供する「タイト・モールド工法」という基礎断熱の特殊工法・断熱材を型枠にし、一体打ちが可能なべた基礎の工法だ。CAD設計に基づいた工場加工のため高精度な施工が可能で、きちんと断熱性能が確保できる。現場での作業も抑えられ、開発元の司コーポレーションによると約12日間工期が短縮できるという。「残材もなく、作業効率も高く、何よりも現場がきれいですっきりしているのがいい。表面的なコストだけをみると高く見えるかもしれないが、品質向上や施工の効率化などトータルで評価すればプラスマイナスゼロだと思っている」(勝見社長)

性能の高品質化、合理化を目的に取り入れた工法だが、他社との差別化にもつながると契約前の顧客などを対象としたイベントの一つとして、基礎現場を公開する「基礎現場見学会」を組み入れた。

「見た目にも普通の住宅の一般的な基礎とは異なるため、他社との違いを明確に示せる。」通常、見えないところを見せることで、安心にもつながるという。

「見えない部分だからこそ、プロとして住まい手の心地よさを重視した使用へのこだわりを貫きたい」(勝見社長)。標準仕様として競合他社にはない家づくりに取り組み、自社ファン作りに繋げている。

ページトップに戻る