【週刊住宅】液状化対策工法を提供　震災の事後調査で効果証明

週刊住宅－平成23年7月11日（月）

液状化対策工法を提供　震災の事後調査で効果証明

ハイアス・アンド・カンパニー（東京都港区、濱村聖一社長）は、天然砕石を活用した環境対応型の地盤改良工法「HySPEED工法」の液状化に特化したサービスを8月から開始する。

基礎の周囲に厚さ30センチ以上の砕石からなる透水層を敷くことで、砕石から上がってきた水を逃がす。建物基礎の下に加え、周辺にも通常より長めの砕石パイルを施工して基礎と砕石パイルの間に砕石を敷く手法と、基礎の下と建物の周囲に砕石を敷く手法の2つがある。

HySPEED工法は天然砕石を活用した環境対応型の地盤補強工事として、累積施工件数6200棟の実績がある。天然砕石を活用して地盤を締め固めているため、砕石の隙間に水が通りやすく、土中の水圧上昇が抑えられることが特徴。また東日本大震災後の事後調査において、液状化の軽減効果の実例として効果が実証された。

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【日刊木材新聞】エコ地盤改良のハイスピード工法　液状化対策に有効

日刊木材新聞－平成23年7月7日（木）

エコ地盤改良のハイスピード工法　液状化対策に有効　ハイアス・アンド・カンパニー

震災対応で注目の工法・商品

ハイアス・アンド・カンパニー（東京都、濱村聖一社長）が展開するエコ地盤改良工法「ハイスピード工法」が液状化対策にも効果的なことが注目を集めている。

同工法は、セメントなどの固結材を一切使わず、砕石という天然素材だけを使って軟弱地盤を改良するエコ工法。砕石を柱状に詰め込むことで、地盤・基礎をより強固にする技術で、液状化が起こったときに下部から湧き出した水が砕石パイルを通じて外部に排出される機能がうまく働いたものと同社では分析している。

同社技術本部調査団は近隣で液状化被害に遭った地域のハイスピード工法の物件を調べたが、以上は確認されなかった。調査は、千葉県浦安市、同市川市、茨城県神栖市、東京都江東区、埼玉県久喜市などで実施した。久喜市では震度5強で2分以上揺れた地域の10棟を調査し、住宅が傾いていないことを確認している。

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【週刊住宅】営業支援体制を強化　デザイナー住宅FCの全国大会

週刊住宅－平成23年7月4日（月）

営業支援体制を強化
　デザイナー住宅FCの全国大会

ハイアス・アンド・カンパニー（東京都港区、濱村聖一社長）は6月28日、建築家が設計するデザイナー住宅のネットワーク「R+house（アールプラスハウス）」の全国大会を開催した。

加盟募集を開始してから1年3ヶ月、4回の募集期間を設けた。加盟店は全国103エリアで約60社にまで増えた。今後順次加盟店を増やしてエリアを拡大する計画だ。現在18棟のモデルハウスをさらに増やすことや、Web集客の強化、コールセンターなどといおった営業支援体制を強化する。

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【新建ハウジング】「マイホーム買い時だと思わない」が約8割

新建ハウジング－平成23年6月30日（木）

「マイホーム買い時だと思わない」が約8割　震災の影響で生活やローンに不安感

「マイホーム、自分にとっては買い時だと思わない」が8割…。

住宅不動産のコンサルティング事業を行うハイアス・アンド・カンパニー（東京都港区、濱村聖一社長）は、20代以上の男女2278人を対象に実施した「住宅購入に関するアンケート調査」の結果を発表。住宅の購入意欲が減退していることを示す結果となった。

同社では「漠然とした不安感や住宅ローンを組むことへの懸念など、震災は消費者の心理面に影響を強く及ぼしている」としている。

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【週刊住宅】震災影響で様子見に　住宅購入に関するアンケート

週刊住宅－平成23年6月27日（月）

震災影響で様子見に　住宅購入に関するアンケート　ハイアスアンケート

ハイアス・アンド・カンパニーはこのほど、住宅購入に関するアンケート調査を実施した。調査は6月11～19日、同社の運営するサイトで選択アンケートで行い、有効回答数は2278件だった。

住宅購入前のユーザーを対象に、現在「自分にとって」買い時と思うかどうかを聞いたところ、76.8％が「思わない」と回答した。約1年前に実施した同様の調査では60.0％だったが、マイホームの買い時感が薄れているという結果が見て取れる。

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