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環境先進国であるEU各国では、将来にわたるエネルギー消費量の目標基準が段階的に定められており、例えば寒冷地に位置する国では、2021年までに全ての新築建築物がその値をゼロにすること=「ゼロ・エネルギー建物」の実現が求められています。
日本でも、省エネ基準を定める省エネ法を2013年中にも改正する方針で、まずは税制などの優遇から始め、段階を経て2020年に義務化を開始するという計画を発表しています。
このような住宅業界の動向をふまえ、「R+house」の発案者である株式会社アンビエントホームの藤本社長による講演がおこなわれ、超省エネルギー住宅「R+zero」の性能概要が発表されました。
また、「R+house」ネットワーク限定のオリジナル部材の新商品発表もおこなわれ、流通されている既製品とは一線を画したデザイン性に富んだ住設機器が、安価で購入できる点は、加盟店様からも高いご評価をいただきました。