住宅会社の生産性を大幅UP

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生産性の向上が収益性に及ぼす影響

このようにL社では、R+house事業導入後に社員一人あたりの生産性が2.4棟/月→ 4.3棟/月(1.8倍)に向上しましたが、L社社長のお話をもとに収益性についてシミュレーションしてみました。

R+house事業導入前の各部門ごとの生産性、粗利率を踏まえ試算していますが、5名体制で、12棟の受注、売上2.16億円、粗利額5,400万円、営業利益が152万円、営業利益率0.7%という水準でした。

R+house事業導入後の現在では、5.5名体制で、売上4.32億円と倍増し、売上総利益12,960万円、営業利益は6,619万円と格段に向上しました。一人当たり営業利益で見ますと、約28万円/人→約1,203万円/人へと大きく向上したことになり、0.5名の増員で6,000万円以上の営業利益を増加させたことになります。これは劇的な生産性向上と言えます。他の導入企業様からも続々と同様の成果報告を頂くようになっており、R+houseを自社のメイン商品として扱う会社も増加しています。前述に加え、なぜR+houseがどの会社でも同じような成果が期待できるのか、また、今後どのような進化を遂げていくのか、最後に触れておきたいと思います。

ベースは圧倒的な商品競争力

本誌19号にてR+houseの特徴についてお伝えさせて頂いていますとおり、R+houseの魅力は、高精度・高耐久な住宅構造体をベースとし、建築家の設計スキルでお客様ニーズを合理的な工夫でプラン化し、決められたルール内で設計・施工すれば、従来の注文住宅より無駄手間を掛けず、工期や工数を短縮・削減でき、他社を圧倒する低コストで住宅建築を実現できるところと言えます。2020年の省エネ義務化に向け、Q値1.9未満、C値0.5以下という外皮性能の高い高性能住宅を1,500万円程度から(粗利30%含む)実現し、「実用的な低燃費住宅」としても注目を集めております。各メーカー毎の性能とコストのバランスを比較してもその商品力の高さは一目瞭然となっております。

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