日刊木材新聞-平成23年8月31日(水)

液状化対策住宅の供給本格化
天然砕石パイルで地盤改良

東新住建(愛知県稲沢市、辻明典社長)は、液状化対策となる地盤改良工法「ハイスピード工法」を施工した住宅の供給に力を入れる。東日本大震災により液状化現象による地盤沈下への対策が注目を集めていることを受け、同社では注文住宅への標準化、基礎工事見学会などを通じたPRを進め、年間150棟の供給を目指すとしている。

同社は木造2×4工法による注文住宅の建築及び分譲住宅の設計・施工を手がけ、名古屋を中心とした尾張地区で年間約300棟を供給している。

ハイスピード工法はハイスピードコーポレーション(愛媛県松山市、松下博行社長)が開発した地盤改良工法で、ハイアス・アンド・カンパニー(東京都、濱村聖一社長)を通じて提供されている。軟弱な地盤を掘削して水はけの良い天然の砕石を柱状に詰め込んでパイルを構成し、地盤と複合的に作用させることで支持力を得るもの。地震時には砕石パイル自体の隙間が地中の水を吸収して水圧を抑制し、土粒子の液状化と地盤沈下を防ぐ。パイル本数は建築面積約100平方メートルの一般戸建住宅の場合で約25本。天然砕石のパイルのため環境に優しく、土地再利用時にもコンクリートやパイプのように産廃処理する必要がない。

東新住建ではエコ対応の地盤改良工法として採用していたが、今回の震災を受けて液状化対策住宅の関心が高まったことから本格的に展開する方針を固めた。特に尾張地区は発生が予想される東海・東南海地震に置いて液状化危険度の高い地域が多いため、対策として同工法の提案を進める。供給住宅のうち注文住宅には標準仕様とする方針。

また、基礎工事の現場見学会を随時開催し、PRを強化していく考えだ。

【日刊木材新聞】平成23年8月31日
2019/06/26
住宅
2019/06/26
住宅
2019/06/25
不動産
住宅
2019/06/25
住宅
2019/06/24
住宅
2019/06/20
不動産
住宅
2019/06/20
不動産
住宅
2019/06/10
住宅
2019/04/25
2019/04/10
住宅
2019/04/10
住宅
2019/04/10
不動産
住宅
2019/04/10
住宅
2019/04/10
住宅
2019/04/09
住宅

以前のプレス記事はこちらから

ページトップに戻る