ハウスINハウス

暮らしの変化をチャンスに!
ーリフォーム事業のチャンスにできるかは、まさに今からの取り組み次第ー

生活者の暮らし方が変わる?
コロナ禍で起こりつつある変化を理解する
(弊社調査結果から)

新型コロナウイルスによる外出自粛要請が出されて以降、
自宅での時間の過ごし方に変化はありましたか?

HyAS View 2020年9月18日 金曜日 9:57

「売れる」リフォームの鍵は『デザイン』
ー性能向上は当たり前。当たり前レベルの一歩先をいく ハウスINハウスー

断熱リフォームの当たり前レベルをリードする
次世代型の省エネ建材として登録された「ハウスINハウスオリジナル断熱パネル」

一般社団法人環境共創イニシアチブによる「次世代省エネ建材支援事業」のひとつ「次世代建材支援事業」とは、既存住宅等の省エネルギー化を図るために一定の省エネルギー性能を有する次世代型の省エネ建材を導入した省エネリフォームを支援する制度です。次世代型の省エネ建材とは「短工期で施工可能な高付加価値を有する省エネ建材」のことで、それを用いたリフォーム工事に対して戸建て住宅の場合、最大200万円の補助が受けられる補助金事業です(集合住宅にも使えます)。

ハウスINハウス事業のリフォーム工事で使用するオリジナルの断熱パネル、「ハウスINハウスパネル」は一般社団法人環境共創イニシアチブから補助対象製品一覧(次世代型の省エネ建材)として登録、公表されています。

column

次世代建材支援事業の公募期間

「令和2年度 住宅の省エネ・断熱リノベーションの支援補助金について」一般社団法人環境共創イニシアチブパンフレットから

*参考) 断熱リノベ事業とは「改修部位が重ならない場合」には併用が可能

HyAS View 2020年7月9日 木曜日 11:22

断熱改修で熱中症対策を
ー熱中症の発生場所は住まいの中。夏にも健康を守るハウスINハウスー

熱中症搬送は年々増加
1ヶ月で36,000人以上が熱中症で搬送

5月に入り、少し汗ばむ陽気を感じる季節になってきました。梅雨を超え、すぐに本格的な暑さがやってくる前までに、夏の健康被害への対策が必要な時期になってきました。

総務省消防庁の報道資料「2019年8月の熱中症による救急搬送状況」によると、2019年8月の全国における熱中症による救急搬送人員は36,755人だったそうです(図表1)。これは、2018年8月の救急搬送人員30,410人と比べ6,345人と20%以上も増えていることになります。夏の暑さが健康に及ぼすことが問題化していることがわかります。救急搬送される絶対人数は東京や大阪など大都市圏の都府県で多くなるのは想像できるのですが、実は都道府県別人口10万人当たりの救急搬送人員でみると、福島県が最も多く、次いで群馬県、山形県、新潟県、奈良県、鳥取県、石川県、岐阜県の順となっているそうです(図表2)。

HyAS View 2020年7月8日 水曜日 16:03

住まい手を健康にする断熱改修で 1件あたり1,000万円以上の工事を受注
- 省エネからプラス健康へ -

直近ではリフォーム件数が急伸
~次世代住宅エコポイント 12月時点実施状況(国土交通省発表)から~

令和2年1月に発表された12月までの次世代住宅ポイントの実施状況を見ると大きく二つのトピックスがあります。一つはリフォームを行い次世代住宅ポイントの発行を受けた住宅戸数が6月の申請受付以降はじめて新築の戸数を上回りました(図表1)。累計でも11月までは圧倒的に新築住宅への発行数が上回っていましたが、ここにきて急接近しています。

また、リフォームの内訳を見ると、大きな括りとしてはいわゆる修繕レベルと考えられる「エコ住宅設備の設置」、「家事負担軽減に資する設備の設置」が高く見えますが、それらは修繕レベルです。「性能向上のため」のリフォームにおいては圧倒的に「開口部の断熱改修」、つまり窓の改修による温熱環境の良化とそのための性能向上が行われているという点です(図表2)。それ以外にもまだまだ大きな割合とは言えませんが、「外壁、屋根・天井又は床の断熱改修」というものも着実に行われています。

HyAS View 2020年3月26日 木曜日 10:38

高単価の「高断熱リノベーション」事業
儲かるハウスINハウス

売上100万円前後では割にあわない
リフォーム事業の低単価要因は「営業・集客手法」、「商品力」、「長引く工期」

国土交通省が実施する、元請けとして受注した建築物リフォーム・リニューアル工事に関する調査(調査対象。建設業許可業者5000者)「建築物リフォーム・リニューアル調査報告 平成29年度下半期受注分(概要)」によれば、もっとも多い改装・改修(機能・耐久性の向上を意図した工事)の平均受注高は116万円という結果が示されています(図表1)。

色々な見方がありますが、リフォーム事業で生産性を落とす要因の一つには、施主との揉め事によって発生する「手戻り工事」や「顧客対応時間の増加」があります。「最初から言ってくれればもう少し予算出せたのに」、「思っていたより工事が長いな」、「思っていた仕上がりと違う」など、このようなことを施主に言わせてしまうのは、営業段階や施工過程に問題があると考えられます。100万円ほどの売上でお客様との揉め事が起こり、手戻り工事や顧客対応のための時間が余分に発生すればさらにもうけは少なくなり、生産性を一層下げる要因となります。

HyAS View 2020年1月22日 水曜日 15:21

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