☑ 工務部門は新人を入れて育てようとしてもそもそもの工程が曖昧で、教育の
仕方が難しい
☑ 1人当り管理棟数が月1棟もないのに、粗利率がばらつき、しかも計画を下回る
☑ 現場管理が甘く、入金タイミングが簡単にずれて経理部門に負担をかけている
☑ 売上、利益が安定しないので、従業員の給与もあげにくい
上記のような悩みや問題を抱えている経営者は、決して少なくないと思います。しかし、こうした問題への対処は自分一人で考えていてもなかなか根本的な解決策も浮かばず、また、その場その場で対処してもしばらく経つと同じことが「別の場所」や「別の人」から起こってくるのではないでしょうか。
また、そのようなことが繰り返されることで予定していた利益を回収できない、利益率が上がらないといった経営上の問題に直接影響も出てきます。
営業体制の強化や販促費増加などの施策は売上(完工)アップとして決算に反映されるまでには時間がかかります。しかし受注確定から着工、着工から引渡しの期間短縮を実現することで売上計上までの期間を短縮させることができれば、スピーディに売上(完工)アップにつながります。現場力を高める詳しい3ステップは、ぜひご自身でお確かめください。
HyAS View 2019年3月11日 月曜日 13:36
一つの工事で組まれる工程で現場監督(工事担当者)が行うべき業務は250以上に分解されると言われています。このような膨大な業務があるにも関わらず、これらの業務が適時・適切に行われているかの確認・管理を「標準工程に基づいて」行っている住宅会社は多くありません。それゆえ本来行うべき業務を(適切に行えず)ミスする、(適時に行えず)モレる、ズレるという「ミス・モレ・ズレ」が発生しても発覚しにくいのです。
PMSは工程上のミス・モレ・ズレをなくすための「管理の仕方」のノウハウを提供します。PMSによって工程を「管理する」実効性を高めれば、工期短縮を実現させることができます。
PMSを活用することで、設計申込や設計契約など着工前業務の開始タイミングを各社毎に設定し、そこから着工可能な状態になるまでを「業務フロー」にしていきます。自社標準として設定した標準フローをもとに、標準通りかの予実管理を進めます。
図表1にあるように、着工前期間をPMS導入前の75日から60日に短縮、さらに着工後の標準工程の短縮で「完工棟数の増加スピード」は一気に高まり、期中の売上を拡大させます。
営業体制の強化や販促費増加などの施策は売上(完工)アップとして決算に反映されるまでには時間がかかります。しかし現場生産性の改善により受注確定から着工、着工から引渡しの期間短縮を実現することで売上計上までの期間を短縮させることができます。『現場生産性の改善で自社の売上増大』を考える企業経営者の皆様、セミナーで詳しくお伝えします。是非お越しください。
HyAS View 2019年1月17日 木曜日 9:35
一つの工事で組まれる工程で現場監督(工事担当者)が行うべき業務は250以上に分解されると言われています。このような膨大な業務があるにも関わらず、これらの業務が適時・適切に行われているかの確認・管理を「標準工程に基づいて」行っている住宅会社は多くありません。それゆえ本来行うべき業務を(適切に行えず)ミスする、(適時に行えず)モレる、ズレるという「ミス・モレ・ズレ」が発生しても発覚しにくいのです。
PMSは工程上のミス・モレ・ズレをなくして工期短縮 を実現するという結果を生み出すわけですが、単にシス テム(仕組み)を提供するだけでは実現しません。PMSによって工程を「管理する」実効性を高め工期短縮を実現させることができる理由は、PMSによる「管理の仕方をノウハウ提供」することにあります。
PMS初期研修では標準工程の作成だけでなく「着工前業務フロー」の整理も行います。設計申込や設計契約など着工前業務の開始タイミングを各社毎に設定し、そこから着工可能な状態になるまでも「業務フロー」にします。着工前業務フローではバッファを省いて最短で着工可能になる状態を「自社標準フロー」として設定し、フローの通りかの予実管理を進めます。研修に参加したA社では着工前期間が90日(PMS導入前)から60日に短縮しました。着工前業務と標準工程を「標準業務フロー」にすることで「完工棟数を増やすスピード」は一気に高まります。
営業体制の強化や販促費増加などの施策は決算に反映されるまでには時間がかかります。一方で受注確定から着工、着工から引渡しの期間短縮を実現する「生産性改善による施策」は比較的短期間に売上計上に結びつきます。『現場生産性の改善で自社の売上(利益)増大』を考える企業経営者の皆様、その「ノウハウ」をセミナーで詳しくお伝えします。是非お越しください。
HyAS View 2018年11月30日 金曜日 16:38
一つの工事で組まれる工程で現場監督(工事担当者)が行うべき業務は250以上に分解されると言われています。このような膨大な業務があるにも拘らず、これらの 業務が適時・適切に行われているかの確認・管理を「標準工程に基づいて」行っている住宅会社は多くありません。それゆえ本来行うべき業務を(適切に行えず)ミスする、(適時に行えず)モレる、(結果、実施が)ズレるという「ミス・モレ・ズレ」が発生しても発覚しにくいのです。
PMSは工程上のミス・モレ・ズレをなくして工期短縮を実現するという結果を生み出すわけですが、単にシステム(仕組み)を提供するだけでは実現しません。PMS によって工程を管理する「実効性」を高め工期短縮を実現させることができる理由は、PMSによる「管理の仕方をノウハウ提供」することにあります。
「管理の仕方をノウハウ提供」の一例として、PMS初期研修では標準工程の作成に加えて「着工前業務フロー」の整理も行います。設計申込や設計契約など着工前業務の開始タイミングを各社毎に設定し、そこから着工可能な状態になるまでを「業務フロー」にしていきます。こちらも標準工程同様にバッファを省いて最短で着工可能になる状態を自社標準として設定し、標準フロー通りかの予実管理を進めます。研修に参加したA社では着工前期間をPMS導入前の90日から60日に短縮されました。着工前期間と着工後の標準工程短縮の実現で、受注拡大に伴う「完工棟数の増加スピード」は一気に高まります。
営業体制の強化や販促費増加などの施策は売上(完工)アップとして決算に反映されるまでには時間がかかります。しかし現場生産性の改善により受注確定から着工、着工から引渡しの期間短縮を実現することで売上計上までの期間を短縮させることができます。『現場生産性の改善 で自社の売上(利益)増大』を考える企業経営者の皆様、セミナーで詳しくお伝えします。是非お越しください。
HyAS View 2018年9月6日 木曜日 9:49
ハイアス・アンド・カンパニー(東京都品川区、濵村聖一社長)は7月1日、住宅会社支援の仕組みとして展開するプログラム「プロジェクト・マネジメント・システム」の機能向上と研修内容の充実に伴い導入費用を改定する。機能向上によりメールで業務担当者へタスク通知と関係事業者との工程表・図面データなど共有機能を追加する。
プレス記事 2018年8月23日 木曜日 15:32