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紹介する経営革新情報誌「HyAS View」

基礎で変える！ 次世代性能への対応力
～「タイト・モールド」の効果を活かした競争優位戦略の実現～

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2020年以降勝ち残る住宅会社になるために

現在の住宅基礎工事及び床下部分の断熱工事において、断熱性能・耐久性などの項目を一つずつ高性能化しながら、かつコストダウンを図ろうとすれば、従来のやり方に対する改善の積み上げ方式では限界があります。では、単純に工事の方法を入れ替えれば高性能化とコストダウンは図れるのでしょうか。答えはそうではありません。

2020年以降に勝ち残ることを考えた時、経営的な視点に立って、戦略的に工法や商材の導入を考え、工事過程での直接の原価削減だけではない、総合的なコストダウンを狙うという目線で考えることが重要であるということです。言い換えれば、新しい工法の採用・導入で変わること（例えば「タイト・モールド」工法において鋼製型枠を EPS の断熱材兼用型枠に入れ替えること）だけに意味があるのではなく、導入によって経営上で活かせるものを増やすという判断が大切です。

工期短縮はコストに置き換わることの再確認

一般的に住宅会社が木造新築住宅1棟をお引き渡しするまでに何日かかっているでしょうか。90日120日180日など様々かと思いますが、現場生産性の高い会社では 60日という短い工期を実現しているとも聞きます。工期を短くすることは現場経費や監督手間の削減もさることながら、会社としてのキャッシュフローや間接費負担の削減にも大きな効果をもたらします。まさにタイムイズマネー、を真剣に考える時代となってきています。

上の図（図表 1）は年間 18 棟のお引き渡しをしている住宅会社における工期短縮による本社経費削減効果のモデルです。「タイト・モールド」工法を用いたベタ基礎工事の平均施工日数を 8 日、鋼製型枠を用いた従来型のベタ基礎工事の平均施工日数を 19 日と考えた場合、1 現場あたりの本社経費への削減効果は上記の表右下記載の通り、『141,979 円』となります。施工期間を短くすることで、監督 1 人あたりの対応可能業務のキャパシティーが広がるとともに、本社経費についても現場生産性が上がった効果を具体的な金額として求めることが出来るのです。