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紹介する経営革新情報誌「HyAS View」

基礎で変える！ 次世代性能への対応力
～「タイト・モールド」の効果を活かした競争優位戦略の実現～

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もちろん、各社ごとの年間着工棟数、工期によって短縮可能日数は違います。しかし現場生産性の改善による経営効果は必ずあるはずです（「タイト・モールド」導入による効果算出についての具体的な手法は是非弊社担当者までお問い合わせください）。

このような工期短縮の結果をどう活かすのでしょうか。冒頭で「経営上で活かせるものを増やす」と記しましたが、それまで1 棟の施工に費やしていた時間と正社員の労務費を、他の物件に向ける「時間が増え」たことで、受注活動へより一層目を向けることが出来るようになり、ひいては1 年あたりに施工できる棟数の増加につながってくるはずです。工法や商材の導入による経営効率の改善はこうした効果として現れてくると考えられます。

中長期的視野で環境性能まで考えることで差別化を図る

実際の基礎工事現場で削減できる代表的な項目は以下に示す図のようになりますが、「自社ではこのような断熱仕様での施工はしていない」「基礎工事を型枠部分だけ抜き出して削減するというのは難しい」などのご意見もあろうかと思います。

例えば、現在床断熱を実施している住宅会社の多くでは 50-65㎜程での断熱施工になっていると思われますが、2020 年に義務化される新しい省エネ基準を勘案し、他社との競争力を持つ為には床断熱の場合 100㎜程度の厚みを持たせなくてはいけなくなることも想定されます。また、気密シート張りなどの項目についても「現状実施していない」という会社もあると聞きますが、今後の高性能住宅において「気密」の確保は必須です。「今やっていないから将来もしなくていい」とはならないのが住宅性能に関わる施工項目なのです。

基礎工事業者の減少や資材価格の高騰など基礎工事施工コストの上昇要因が数多く見込まれます。一方で、環境性能への要求も年々上昇します。このような状況変化をきちんと理解し、中長期的な経営戦略を考える上では、「トータルコストリダクション」と「提供性能の中長期的な高性能化」のバランスが良い工法の導入を検討することが2020 年に勝ち残るためには必須となるでしょう。（粟津）