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今問われる住宅会社の地盤に関しての倫理観
〜高まるエンドユーザーの地盤への意識。住宅のプロとして備えるべき最低限の見識とは〜

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くい打ちデータ流用問題を発端に
今問われる住宅会社の地盤に関しての倫理観

日本国内において全国的に『地盤』への危機感が高まっております。私どもも、住宅・建設会社から、またエンドユーザーから、連日『地盤』へのお問い合わせを頂戴しております。皆様方におかれても、OB顧客様や見込み顧客様から、「うちの地盤は大丈夫？」などのお声が届いているのではないでしょうか。『地盤』に関して適切な対応をされていない会社と、エンドユーザーの為に『地盤』にも配慮した対応をされている会社。より安心して住まいづくりを進められるのは、後者であることは以下の一般消費者アンケート結果をみても明らかです。お施主様の35.5％のみしか地盤調査・調査結果について説明を受けた認識がなく、さらに注目すべきは地盤改良時に「品質」がコスト等を大きく引き離し62.8％と最も重視されていることです。

2014年に引き続き出展したジャパンホーム＆ビルディングショー2015（11/18～20）でも、多くの住宅・建設会社のご来場者様とご挨拶をさせていただく中で、やはり『地盤』に対する品質について懸念されているが現状は地盤会社任せと言った声が多かったように感じております。

住宅・建設業界では「2016年9月までに発生する消費税10％への増税前の駆け込み需要の取り込み」と、「9月以降の増税後の消費意欲が著しく減少した市場への対応」を気にされている住宅・建設会社が多いとお聞きします。だからこそ、今、エンドユーザーの安心感を獲得するべく、「建物」と同様に「地盤」についてもモラル（道徳意識）を高めていくことが必要不可欠です。

(ジャパンホーム＆ビルディングショー出展の様子)