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前述の通り市場規模の大きさ、補助金制度の恩恵があることなどから、省エネリフォーム市場は住宅会社としても魅力的な市場かもしれません。
しかし一方で、省エネリフォームは工事金額が高額になることも多いため、継続的に受注を獲得していくにしても、ハードルは多くありそうです。
例えば集客にしても、そもそも省エネリフォームを検討しているお客様を見つける必要がありますし、見つけることができたとしても、数百万円から1千万円を超える工事金額となれば、その金額を受け入れてくれるための高い提案力も必要とされます。また、省エネリフォームの代表例としては断熱リフォームが挙げられますが、仮に断熱リフォームを実施するとなれば、断熱・気密に対する高い知見はもちろんのこと、施工に関する技術的ノウハウも必要となります。
今後、新築の着工戸数が確実に減少していくことを考えると、チャレンジし甲斐のある分野ではある一方、誰でも簡単に取り組める分野ではありません。