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省エネ法説明義務制度をチャンスにするべき

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ステップ①の情報提供では、より省エネな住宅は、より性能の高い住宅であり、快適性が増すとともに健康についても大きな影響を及ぼすことをちゃんと説明するべきです。もちろんそのためには自社の仕様が省エネ基準を大きく上回る性能にする必要があります。

ステップ③の評価では、より精度の高い標準計算ルートで行い、高い性能値を目標に掲げて設計をするべきです（図表3）。

ステップ④では、基準を大きく上回る性能値とともに、その設計の工夫などをちゃんと説明できるようにしたいものです。室温などをシミュレーションして快適性を表現できたり、自然のエネルギーを活用するパッシブデザインなどを説明できたりすると理想的です。

当初、省エネ基準適合義務となる予定でしたが、今回は説明義務制度にとどまったという経緯があります。今後、適合義務となり、基準はより厳しくなることも十分考えられます。いずれにせよ、本気で取り組まなければならない課題であることは明らかです。

世界および国は省エネに向かっており、施主の関心も高まってくることはまちがいありません。

なんだか面倒な制度が始まったと思いがちですが、これを機に、自社の性能や提案方法を改めて見直す良いチャンスだと思うべきなのです。